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医療機器の処分にお困りの方は、売却をご検討ください。医療機器の査定額は、機器のメーカーや年式、付属品の有無などで決まります。査定のポイントを知ることで、査定額アップが期待できるでしょう。
病院・クリニックのリニューアルや閉院時には、医療機器の処分が必要です。医療機器の処分方法は様々ですが、おすすめは売却です。買取業者に依頼することで、医療機器の処分にかかる手間やコストを削減することができます。
医療機器の売却を依頼する際に気になるのは、やはり査定額でしょう。より高く売却できれば、医療機器の買い替え資金や閉院に必要な資金などに充てられます。
こちらでは、医療機器の査定額が決まるポイントをご紹介します。
ほとんどの買取業者が、医療機器の査定相場について非公開または要問い合わせとしています。そのため、「本当に売れるのか」「安い金額を提示されるのではないか」など、不安を感じている方もいらっしゃるでしょう。
医療機器は特殊なものが多く、専門家でも具体的な相場の把握が難しい傾向にあります。しかし、ある程度の基準は定まっており、査定では主に以下の点をチェックします。
・基本情報
医療機器を売却する際には、基本情報を確認する必要があります。具体的には、メーカー、機種名、年式、型式といった情報です。買取業者は、提供された情報をもとに査定を行います。より詳細な情報が提供されるほど、正確な査定額を提示しやすくなります。そのため、査定時には医療機器の詳しい仕様や動作状況をできるだけ詳しく伝えましょう。
人気の高いメーカーで、年式が新しい医療機器であれば、高価買取も期待できるでしょう。たとえ小型かつ比較的安価な医療機器であっても、新品同然にきれいに使用すれば相場以上の査定額がつく可能性もあります。
・付属品の有無
医療機器を売却する際には、添付文書と使用する付属品も重要な要素となりますので、適切に準備しておくことをおすすめします。
医療機器の添付文書は、製品を販売する際にメーカーが作成し、製品に同梱される重要な書類です。この添付文書には、製品の仕様、使用方法、保証内容などが記載されており、正確な情報を提供する役割を果たしています。
特に、2021年8月以前に製造された医療機器に関しては、紙の添付文書が存在しない場合、査定額が低くなる可能性があるため注意が必要です。2021年8月以降に製造された医療機器については添付文書の電子化が義務化されたため、紙の添付文書がなくても査定額が減額されることはありません。
また、医療機器の売却に際しては機器本体に接続して使用する付属品も重要な要素となります。付属品の有無や状態によって査定額が変動する場合がありますので、できるだけ完全なセットで提供できるようにしましょう。
業者選びでは、複数の買取業者から見積もりを取得しましょう。複数業者の見積もりを比較すると適切な査定相場がわかり、低い価格で売却するリスクを下げられます。
金額に納得できなければ、見積もりの再取得もできます。
依頼を検討する業者の公式サイトで買取実績や対応範囲をチェックして、信頼できる業者を選んでください。
古くなった医療機器を産業廃棄物として処分する場合には、スピーディに行える売却がおすすめです。査定額は要問い合わせの業者が多いですが、医療機器の基本情報を具体的に伝えたり、付属品を用意したりすることで査定額アップが期待できます。
医療機器の売却をお考えで査定額が気になるという方は、複数の業者に見積もりを依頼し、相場を把握したうえで信頼できる業者を見つけましょう。
システムトレードではCTやMRIなど、幅広い医療機器の買取に常時対応しています。機器の種類や年式にかかわらず、丁寧な見積もりを心がけています。買取実績も豊富で、専門知識を持つスタッフが対応いたしますので、不安な点や疑問を解消しながら売却を検討していただけます。また、機器撤去後内装を改装されない場合などは、弊社負担でクリーニングサービスを行います。病院・クリニックの閉院やリニューアルに伴い医療機器の売却をお考えの方は、ぜひ一度お問い合わせください。
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